一緒に合格をめざそう!

Lectures
この講座の中心は授業動画です。試験に出るテーマを1本ずつ、図を使ってわかりやすく説明します。
講座紹介動画(1分16秒)
文章を読み上げるだけの動画ではありません。しくみや手順を図にして説明するので、見終わったあとも図と一緒に思い出せます。
いま話している部分だけが明るくなるので、画面のどこを見ればよいか迷いません。聞き流しにならず、最後まで集中して見られます。
試験に出るテーマごとに1本の動画にまとめています。通勤や休憩のすきま時間でも、1本を最後まで見終えられます。
授業と同じ内容を読めるテキスト、授業ごとの確認問題、重要語の単語帳で、覚えたことをその場で確かめられます。
Pricing
追加の料金はかかりません。解約はいつでもでき、次回更新日まで利用できます。
宅地建物取引士講座で使えるもの
プランは解約するまで同じ期間・同じ料金で自動更新されます。デジタルコンテンツのため、お支払い済みの期間の返金は原則としてお受けできません。詳しくは利用規約・特定商取引法に基づく表記をご覧ください。
会社でまとめてお申し込みの場合(請求書払い・人数割引)は法人のお申し込みへ。
What you learn
制限行為能力者・意思表示・代理・時効の総則、物権変動と登記・共有・抵当権、債務不履行と解除・売買と契約不適合責任・債権譲渡・保証・賃貸借、請負と不法行為、相続人と相続分・遺言と遺留分。事例は当事者を左から右へ並べた関係図で解きます。
借地権の存続期間と更新・定期借地権、借家の更新と正当事由・定期建物賃貸借、区分所有建物の管理と集会の決議(2026年4月施行の改正後)、登記記録と申請義務(相続登記・住所等変更登記)。毎回出る3つの法律を、数直線と比較表で押さえます。
宅建業の定義と免許・欠格事由、取引士の登録と取引士証、営業保証金と保証協会、媒介契約・広告・重要事項説明と37条書面、自ら売主制限(8種制限)と報酬の計算、監督処分と住宅瑕疵担保履行法。場面別の○×表と計算表で、20問を得点源にします。
都市計画法の区域と開発許可、建築基準法の建築確認(2025年4月施行の見直し後)・用途制限・建蔽率と容積率・高さと防火、盛土規制法・土地区画整理法・農地法・国土利用計画法。区域の模式図と「区域・行為・面積・例外・誰に出すか」の判断の流れ図で解きます。
不動産取得税・固定資産税・登録免許税・印紙税・譲渡所得の特例・住宅ローン控除と贈与税、地価公示法と不動産鑑定評価。誰が・何に・いくらに何%を掛け・特例でどう軽くなるかの型で整理し、期限つきの特例は受験する年度の数字を確かめる形にしています。
住宅金融支援機構の業務、景品表示法と不動産の表示規約、不動産の統計、土地と建物の知識。土地と建物は写真と模式図で、統計は2026年に公表された数字で学びます。統計は試験の年の数字を夏に更新します。
Curriculum
講座に収録している授業をすべて掲載しています。お申し込みの前に、学べる範囲をひとつずつご確認ください。
6章・39本
AI Tutor
授業を見ながら、気になったことをそのまま質問できます。トーレス先生は、いま見ている授業の内容をふまえて答えるので、独学でも「誰にも聞けない」で止まりません。
トーレス先生に質問
35条書面と37条書面の比較 を視聴中
35条書面と37条書面の違いがわからない…
いちばんの違いは時期と説明です。35条書面(重要事項説明書)は契約の前に、宅建士が説明します。37条書面は契約のあとに渡す書面で、宅建士の記名は要りますが、説明は要りません。相手が業者のときに省けるのは重要事項の説明だけで、2つの書面は宅建士が記名して渡します。
回答の例です。実際の回答は質問の内容に合わせて変わります。
About the exam
合計 50問
50問のうち20問が宅建業法です。同じ論点が毎回出る宅建業法で高得点を取り、論点が毎回入れ替わる権利関係は、毎回出る借地借家法・区分所有法・不動産登記法と頻出の民法で取りこぼさないのが合格の組み立て方です。
問26〜45。免許・宅建士・保証金・重要事項説明・37条書面・8種制限・報酬
問1〜14。民法・借地借家法・区分所有法・不動産登記法
問15〜22。都市計画法・建築基準法が2問ずつ、ほかの4法律が1問ずつ
問46〜50。住宅金融支援機構・景品表示法・統計・土地・建物
問23〜25。国税・地方税・地価公示か鑑定評価
How to study
どの順番で何をやるかは、講座の側で決めてあります。順に進めるだけで、知識と解き方が同時に積み上がります。
1本7〜9分の授業動画を、番号どおりに見れば前の回の知識だけで理解できるように並べています。早く得点源を固めたい方は、宅建業法から見ても進められます。
授業を見終わるごとに確認問題で確かめます。期間・金額・面積などの数字の取り違えを、その場で見つけて直します。
AI講師トーレスに質問すると、いま見ている授業の内容を踏まえて答えます。似た制度の違いも、事例問題の当事者関係も、その場で解決できます。
本試験と同じ50問・2時間の模擬試験で、分野ごとの得点を確かめます。宅建業法で稼ぎ、権利関係で取りこぼさない配分になっているかを見直します。
107本
授業動画
5分野
出題範囲を分野ごとに整理
24時間
AI講師トーレスに質問
Blog
試験制度の読み解き方、つまずきやすい論点の整理、学習の進め方。講座とあわせて読める記事をまとめています。
FAQ
この試験に受験資格はなく、実務経験も問われません。講座も不動産や法律を初めて学ぶ方を想定して、用語の意味から順に説明します。取引の場面は当事者の関係図や流れ図にして示すので、実務のイメージがなくても理解できます。
過去10回分の本試験問題(平成30〜令和7年度・500問)を分析して授業カリキュラムを作成しました。10回すべてに出た論点には独立した授業を当て、問番号ごとに決まっている分野を、どの授業で準備するかが分かる形にしています。問題文をそのまま載せることはせず、授業の例と確認問題はすべてこの講座のオリジナルです。
番号どおり、権利関係の第1回から免除科目の第107回まで見れば、前の回の知識だけで理解できるように並べています。早く得点源を固めたい方は、宅建業法(第40〜71回)から見ても進められます。業法の授業で使う民法の知識は、その回の冒頭で補います。
令和9年度の試験の基準となる2027年4月1日に施行されている法令で教えています。民法の債権法・相続法、区分所有法の改正、建築確認の見直し、相続登記と住所等変更登記の申請義務化なども、改正後の規定で説明しています。期限つきの税の特例など年度で変わる内容は、内容を確認して更新し、更新した内容もプランの期間中であれば追加費用なしでご利用いただけます。
使えます。免除の対象(問46〜50)は「免除科目」の講座にまとめているので、その講座を飛ばして、残りの4つの講座だけを進めることができます。
統計(問48)の授業は、2026年に公表された数字で作っています。試験の年に公表される数字は、夏に更新します。
できます。授業動画・確認問題・AI講師トーレスへの質問まで、すべてスマートフォンで完結します。パソコンの大きな画面で学習することもできます。
月額プランと年額プランから選べます。短期間で仕上げるなら月額、じっくり学ぶなら割安な年額がおすすめです。どちらも講座のすべてのコンテンツと、AI講師への毎月の質問回数が含まれます。解約はいつでもでき、次回更新日まで利用できます。
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