税理士試験の通信講座図解の授業動画510本で、合格レベルまで

簿記論・財務諸表論・消費税法・法人税法の4科目を、1つのお申し込みで学べます。税理士試験は科目合格制なので、今年受ける科目の講座だけを進めることも、簿財と税法科目を並行して進めることもできます。所得税法など、そのほかの税法科目は扱っていません。

簿記論・財務諸表論には受験資格がなく、誰でも受験できます。講座は、仕訳から試算表までの簿記一巡から始めて、番号どおりに見れば前の回の知識だけで理解できるように並べています。ただし本試験は計算の量が多いので、授業のあとの確認問題と答案演習で、手を動かして解く練習を重ねてください。

4科目とも、第69〜76回の本試験の全問を論点ごとに分析して授業カリキュラムを作成しました。授業の例題と答案演習では、国税庁ホームページに掲載された本試験の問題を、公共データ利用規約（第1.0版）に基づいて出典を示して使っています。国税庁は正答を公表していないため、正答・解説・図はこの講座で作成したもので、国税庁が作成・監修したものではありません。

同じ問題を別々に解いた2つの解答を欄ごとに突き合わせ、すべての欄が一致したものを正答にしています（消費税法・法人税法は予備校の解答速報とも照らし合わせました）。解説には、計算の筋と根拠の会計基準・条文を載せています。消費税法・法人税法の第一問（理論）は、解答例と答案で確かめる点を示します。出題の後の改正で答えが変わる欄は、出題当時の答えと今の基準・法令での答えを並べます。

選択式の模擬試験はありません。本試験は答案用紙に金額や文章を書いて答える形なので、この講座では、第69〜76回の本試験を答案の形で解く答案演習の「科目の通し」（2時間・100点）を、本番と同じ条件で力を確かめる演習にしています。

対応しています。第77回（令和9年度）の試験に向けて、リースは新しいリース会計基準（企業会計基準第34号）で教え、旧基準との違いは1回の授業で並べています。旧基準のもとで出題された過去問を例題に使うときは、今の基準での解き方も説明します。試験の公告で出題範囲を確かめ、影響する回は更新します。

対応しています。インボイス制度、免税事業者等からの仕入れの経過措置、2割特例などを、今の法令の条文で教えています。経過措置は課税仕入れの日で割合が変わるので、割合が混ざる課税期間の計算も扱います。試験の公告で出題の基準日を確かめ、影響する回は更新します。

学べます。第73回以後の第二問（計算）は、中小法人の税務調整を加算・減算と留保・社外流出に分けて書き、別表五（一）を作る形で出ています。講座では別表四・別表五（一）の読み書きを独立した回で教え、論点ごとの回の最後に、その項目が別表四・別表五（一）のどの行に入るかを示します。

簿記論・財務諸表論は、簿記論の講座から始めるのがおすすめです。財務諸表論の計算の講座は、計算の手順を簿記論の回で学んだ前提で、表示と区分を扱います。財務諸表論の理論の講座は、簿記論と並行して少しずつ進められます。本試験の解説は、両方の科目をひととおり見てから進めると、判断の理由まで追えます。消費税法は、しくみと課税の対象から、法人税法は、計算の全体像と別表四・別表五（一）のしくみから、番号どおりに進めてください。前の回の知識だけで理解できるように並べています。

授業動画・読む授業・確認問題・単語帳・AI講師トーレスへの質問は、スマートフォンのアプリとWebで使えます。答案演習は資料と答案を切り替えて解けます。パソコンの大きな画面なら、資料と答案を左右に並べて解けます。

月額プランと年額プランから選べます。短期間で仕上げるなら月額、じっくり学ぶなら割安な年額がおすすめです。どちらも講座のすべてのコンテンツと、AI講師への毎月の質問回数が含まれます。解約はいつでもでき、次回更新日まで利用できます。