2級ボイラー技士の免許があると、小型ボイラーを除くボイラーの取扱いの業務に就けます。さらに、取り扱うボイラーの伝熱面積の合計が25平方メートル未満の事業場では、ボイラー取扱作業主任者にもなれます。この記事では、「免許で何ができるのか」を法令の条文に沿って整理し、1級・特級との境目も表で示します。
免許の取り方は2級ボイラー技士免許の取り方、試験の日程や合格基準は試験ガイドにまとめています。ここでは、免許を取ったあとの話に絞ります。
2級ボイラー技士の免許でできることは？
できることは大きく2つです。
| できること |
根拠 |
内容 |
| ボイラーの取扱い |
労働安全衛生法第61条、同法施行令第20条第3号、ボイラー則第23条 |
小型ボイラーを除くボイラーを取り扱う業務に就く |
| ボイラー取扱作業主任者になる |
同法第14条、施行令第6条第4号、ボイラー則第24条 |
伝熱面積の合計が25 m²未満のボイラーを取り扱う作業で選任される |
どちらも、免許を受けた人でなければ就けない仕事です。免許を持たない人に任せると、事業者の法令違反になります。逆に言えば、ボイラーを設置する工場・ビル・病院・ホテルなどの事業場にとって、ボイラー技士は欠かせない人材です。
労働安全衛生法第61条第3項は、就業制限のある業務に従事するときは、免許証など資格を証する書面を携帯することを求めています。
ボイラーの取扱いは「就業制限」の業務
労働安全衛生法第61条第1項は、クレーンの運転などの危険な業務を「政令で定めるもの」とし、免許を受けた人などでなければ就かせてはならないと定めています。その政令（施行令第20条）の第3号に、ボイラー（小型ボイラーを除く）の取扱いの業務が入っています。
これを受けてボイラー則第23条第1項は、この業務について、特級・1級・2級のいずれかのボイラー技士免許を受けた人（条文では「ボイラー技士」）でなければ就かせてはならないと定めています。つまり、2級でも、取扱いの業務そのものには就けます。取り扱うボイラーの大きさによる上限は、取扱いの業務にはありません。
技能講習の修了者でも取り扱えるボイラー
ボイラー則第23条第2項には例外があります。施行令第20条第5号のイからニまでに掲げる小規模のボイラーは、ボイラー取扱技能講習を修了した人でも取り扱えます。小規模ボイラーの範囲は次のとおりです。
| ボイラーの種類 |
範囲（施行令第20条第5号） |
| 蒸気ボイラー |
胴の内径750 mm以下で、長さ1,300 mm以下 |
| 蒸気ボイラー |
伝熱面積3 m²以下 |
| 温水ボイラー |
伝熱面積14 m²以下 |
| 貫流ボイラー |
伝熱面積30 m²以下（気水分離器があるときは内径400 mm以下かつ内容積0.4 m³以下） |
これより大きいボイラーを取り扱えるのは、ボイラー技士の免許を受けた人だけです。技能講習より上の資格として、2級ボイラー技士の価値があるのはこの部分です。
小型ボイラーは対象外
施行令第1条第4号の小型ボイラー（たとえばゲージ圧力0.1 MPa以下の蒸気ボイラーで伝熱面積1 m²以下のもの）は、就業制限の対象外です。作業主任者の選任も、「小型ボイラーを除く」ボイラーが対象です。ふだん目にする小さな給湯用のボイラーには、免許が要らないものもあります。
作業主任者になれるのは伝熱面積25 m²未満まで
2級ボイラー技士の「できること」を考えるとき、いちばん差が出るのがボイラー取扱作業主任者の選任です。ボイラー則第24条は、取り扱うボイラーの伝熱面積の合計で、選任できる人を次のように分けています。
| 取り扱うボイラーの伝熱面積の合計 |
作業主任者になれる人 |
| 500 m²以上 |
特級ボイラー技士 |
| 25 m²以上500 m²未満 |
特級または1級ボイラー技士 |
| 25 m²未満 |
特級・1級・2級ボイラー技士 |
| 小規模ボイラーのみ |
上の3つに加え、ボイラー取扱技能講習の修了者 |
2級ボイラー技士が作業主任者になれるのは、合計25 m²未満の場合です。25 m²以上の事業場では、たとえ2級の免許を持っていても主任者にはなれません（取扱いの業務には就けます）。
「500」と「25」の2つの数字と、どの級が入るかを押さえておくと、試験の関係法令でも実務でも迷いません。500以上は特級だけ、25以上500未満は特級か1級、25未満は2級も含む、と段階的に広がります。
なお、貫流ボイラーだけを取り扱う場合は区分が別にあり、伝熱面積の合計が500 m²以上でも、特級だけではなく特級または1級が選任できます（ボイラー則第24条第2号）。2級の範囲は変わらず、25 m²未満です。
伝熱面積は「計算して数える」
作業主任者の区分は、ボイラーの能力ではなく伝熱面積で決まります。伝熱面積の算定方法はボイラー則第2条にあり、たとえば電気ボイラーは電力設備容量60キロワットを1平方メートルとみなして換算します。240キロワットの電気ボイラーなら4 m²です。複数台あるときは、その合計で区分します。
1級・特級とのちがいは？
| 項目 |
2級 |
1級 |
特級 |
| ボイラーの取扱い（小型を除く） |
できる |
できる |
できる |
| 作業主任者になれる範囲 |
25 m²未満 |
500 m²未満 |
制限なし |
| 免許を受ける条件（ボイラー則第97条） |
試験の合格＋実地修習などの要件 |
2級免許取得後2年以上のボイラー取扱経験（または1年以上の作業主任者経験）＋試験の合格など |
1級免許取得後5年以上の経験（または3年以上の作業主任者経験）＋試験の合格など |
1級・特級は、下の級の免許を受けたうえで経験を積む必要があるため、段階を踏む資格です。まず2級を取って現場で経験を積み、必要になったら上の級を目指すのが一般的な流れです。
試験に合格しただけでは「できること」は始まらない
2級ボイラー技士の免許試験は、受験資格がなく誰でも受けられます。ただし、免許を受けるには、試験の合格に加えて、ボイラー則第97条第3号の要件（実地修習やボイラー実技講習の修了など）を満たして申請する必要があります。免許証が交付されるまでは、上で見た業務には就けません。
資格のエアポートの2級ボイラー技士講座は、学科試験の4科目（ボイラーの構造・取扱い・燃料及び燃焼・関係法令）の授業です。この記事で扱った就業制限や作業主任者の区分は、関係法令の科目で出題されうる内容です。実技講習・実地修習・免許申請の手続きは講座では扱っていません。
よくある質問
Q. 2級ボイラー技士でも、大きなボイラーを扱えますか？
取扱いの業務には、ボイラーの大きさによる上限がありません（小型ボイラーを除く）。上限があるのは、ボイラー取扱作業主任者になれる範囲で、伝熱面積の合計25 m²未満までです。
Q. 免許がなくても、ボイラーを取り扱えるケースはありますか？
小型ボイラーは就業制限の対象外です。また、小規模ボイラーだけなら、ボイラー取扱技能講習を修了した人でも取り扱えます。それ以外のボイラーは、ボイラー技士の免許が必要です。
Q. 作業主任者の区分は、ボイラー1台ごとに見ますか？
取り扱うボイラーの伝熱面積の合計で見ます（ボイラー則第24条）。複数台あるときは合算します。電気ボイラーは、60キロワットを1 m²として換算してから合算します。
まとめ
- 2級ボイラー技士の免許で、小型ボイラーを除くボイラーの取扱い（就業制限の業務）に就ける
- ボイラー取扱作業主任者になれるのは、取り扱うボイラーの伝熱面積の合計が25 m²未満の場合。25 m²以上は1級以上
- 小規模ボイラーだけなら技能講習の修了者でも取り扱える。免許は試験の合格だけでは受けられない
- 条文の内容は改正されることがあるので、実務で使うときは e-Gov 法令検索や都道府県労働局の最新の案内で確認する
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